結婚式の費用、ふたりでどう分担? — 平均・項目別内訳・自己負担を抑える節約術
結婚式の費用平均 (350 万円)、項目別内訳、ご祝儀収入で賄える額、自己負担額の試算、ふたりでの分担方法と現実的な節約のコツまで解説。
目次
結婚式は結局いくらかかるのか。ご祝儀でどこまで埋まるのか。ふたりでどう分けるのか。
総額、項目ごとの内訳、ご祝儀を引いたあとの自己負担、分担の仕方、効く節約を順に書きます。金額はすべて実数です。
¥300-380 万
結婚式の平均総額
披露宴含むスタンダード
¥3 万円
ゲスト 1 人ご祝儀
平均、関係性で変動
¥110-140 万
自己負担額の目安
70-80 人招待時
結婚式の費用 — 項目別内訳
見積書は 20 項目以上に分かれています。大きいところだけ並べるとこうなります。
| 項目 | 平均金額 | 全体に占める割合 |
|---|---|---|
| 挙式 (式場費) | 30〜40 万円 | 約 10% |
| 衣装 (新郎新婦) | 40〜60 万円 | 約 15% |
| 装花・装飾 | 25〜45 万円 | 約 10% |
| 飲食 (1 人 1.5 万円 × 人数) | 100〜140 万円 | 約 35% |
| 写真・ビデオ | 25〜40 万円 | 約 10% |
| ヘアメイク | 8〜15 万円 | 約 3% |
| ペーパーアイテム | 8〜15 万円 | 約 3% |
| 引き出物 (3,500 円 × 人数) | 25〜35 万円 | 約 8% |
| その他 (司会・演出・配信) | 15〜30 万円 | 約 6% |
| 合計 | ¥276〜420 万 | 100% |
ご祝儀収入で実際の自己負担を試算
平均ご祝儀額の目安
- 同僚・友人: 3 万円
- 親戚 (叔父叔母など): 5〜10 万円
- 上司: 3〜5 万円
- 両親 (新郎・新婦の両家): 援助として 50〜100 万円ずつ (家ごと)
招待人数別シミュレーション
| 招待人数 | 平均ご祝儀収入 | 総額目安 | 自己負担額 |
|---|---|---|---|
| 30 人 (家族婚) | ¥90 万 | ¥180 万 | ¥90 万 |
| 50 人 (少人数婚) | ¥150 万 | ¥250 万 | ¥100 万 |
| 70 人 (標準) | ¥210 万 | ¥330 万 | ¥120 万 |
| 80 人 (やや大規模) | ¥240 万 | ¥370 万 | ¥130 万 |
| 100 人 (盛大) | ¥300 万 | ¥430 万 | ¥130 万 |
人を増やすと総額は上がりますが、自己負担は逆に減っていきます。1 人増えると飲食と引出物で約 2 万円かかって、ご祝儀が 3 万円入る。差し引き 1 万円浮く構造です。
だから家族婚にしても、自己負担はそこまで下がりません。30 人で 90 万円、100 人で 130 万円。総額は 180 万円と 430 万円で 250 万円も違うのに、手出しの差は 40 万円しかない。規模を絞る理由は、金額よりも「呼びたい人だけで式をしたい」かどうかです。
なお、ここで 3 万円と置いているご祝儀は、呼ばれる側から見ると夫婦の連名なら 5 万円か 7 万円になります。自分たちが招待される立場になったときに、ご祝儀・交通費・宿泊費をふたりの間でどう分けるかは 結婚式のご祝儀はどっちが払う? に分けて書きました。
ふたりでどう分担?
パターン A: 完全折半
いちばん単純。自己負担 130 万円なら 65 万円ずつです。収入の差が小さいふたり向け。
パターン B: 収入比按分
月収の比で分けます。30 万円と 20 万円なら、自己負担も 6:4。収入に差があるふたりはこちらが収まります。
パターン C: ご祝儀比率で按分
自分が呼んだゲストのご祝儀から、そのゲストの飲食代を引く。残りを持ち寄って、足りないぶんを自己負担として出す形です。自分の招待客は自分で見るという感覚になるので、意外と揉めません。
パターン D: 家ごと負担
両家がそれぞれの招待客のぶんを払います。世代によってはこれが当たり前ですが、いまは少数派です。ふたりだけで決められないので、両家の感覚も含めて話してください。
節約 — 効果が大きい順
① 招待人数を絞る (1 人 -1.5 万)
いちばん効きます。
- 80 人 → 60 人: 約 30 万円の差
- 100 人 → 70 人: 約 45 万円の差
義理で呼ぼうとしている親戚や同僚を整理するだけで、総額が 10〜20% 落ちます。
② 会場のタイプを変える (-30〜50%)
- 専門式場 + ホテル: 平均 350 万
- ゲストハウス: 平均 300 万
- レストランウェディング: 平均 200 万 (持ち込み可で更に減)
- ハウスウェディング (家族婚): 平均 150 万
- 神前式 + 会食のみ: 平均 100 万
上限を決めてから探してください。下見の場で決めると、追加オプションを足されて予算を超えます。会場を変える判断は、いちばん早い段階でしかできません。
③ 平日・オフシーズン
土日と春秋を外して平日や真夏・真冬にすると 10〜20% 下がります。ただし休みを取って来てもらうことになるので、ゲストの顔ぶれ次第です。
④ ペーパーアイテム手作り
招待状・席次表・席札を自分で作ると 5〜10 万円減ります。Canva などでデザインして、印刷会社に入稿する流れです。
⑤ 衣装の持ち込み / 提携外利用
ドレスとタキシードを式場の提携先以外で借りると 10〜30 万円下がります。ただし持ち込み料が 5〜10 万円かかるので、差額を見てから決めてください。
自己負担をふたりで貯める段取り
1 年前: ふたりの目標額確定
- 招待人数の決定
- 会場タイプの決定
- 自己負担額の予測 (上の試算表 / 結婚資金シミュレーターで毎月の必要積立額まで算出)
- 援助の打診
6〜12 ヶ月前: 共通口座で自動積立
共有口座 を作って、毎月決まった額を自動で振り替えます。自己負担 130 万円を 12 ヶ月で割ると月 11 万円。手取りの合計が 40 万円あれば届くペースです。
3 ヶ月前: 立替が発生する時期
衣装の前金、装花の打ち合わせ。この時期は片方が立て替える場面が一気に増えます。その場で記録しておいて、月末に共有口座から精算すればずれません。あわせて 立替てもらった時のお返し方 も参照。
当日 + 直後: ご祝儀の管理
当日のご祝儀は受付の親族か友人が預かって、後日まとめて受け取ります。会場に当日払うぶんはクレジットカードにしておくと、還元が戻ってきます。
まとめ — 「規模で揉めない」が最優先
費用で揉めるかどうかは、規模をいつ決めたかでほぼ決まります。招待人数と会場タイプ。この 2 つを早いうちに合わせれば、あとは収束します。
- 総額は 300〜380 万円、自己負担は 110〜140 万円
- ご祝儀はゲスト 1 人あたり約 3 万円で見ておく
- 節約でいちばん効くのは招待人数
- 分担は折半か収入比按分が主流
- 共通口座で積立、細かい立替はアプリで記録
ふたりで「お金の話」を 30 分話せる関係になれば、結婚式の準備はほぼ乗り越えられます。日常の立替・精算は ふたりわり が手軽です。完全無料、ログイン不要、招待は LINE で URL を送るだけ、相手も App Store / Google Play からアプリを入れれば、ふたりで使い始められます。
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関連: カップルの結婚資金、ふたりでいくら貯める? / カップルの共有口座、本当に作るべき? / 同棲のお金のルール 5 つ
よくある質問
Q. 結婚式の費用の平均はいくら?
国内の結婚式 (披露宴 + 挙式) の総額平均は 約 300〜380 万円。招待人数 60〜80 人、披露宴を含むスタンダードな式の場合の目安です。家族婚 (10〜30 人) なら 100〜200 万円、フォトウェディングのみなら 10〜30 万円と、規模で大きく変動します。
Q. ご祝儀でどれくらい賄える?
招待人数 × 平均ご祝儀 3 万円 が大まかな試算。70 人で 約 210 万円、80 人で 約 240 万円、100 人で約 300 万円。総額 350 万円の式なら、自己負担は約 110〜140 万円程度に落ち着くことが多いです。
Q. 費用はふたりで折半? それとも家ごと?
現代では ふたりで折半 or 収入比按分 が主流。家ごと負担 (新郎家・新婦家でそれぞれの招待客分を払う) は地域や世代によります。両家の合意がポイント。詳しい分担パターンは お金のルール 5 つ も参照。
Q. 親からの援助は受けるべき?
両親・祖父母からの援助は珍しくありません。贈与税の非課税枠 (年 110 万円) を超えると申告が必要。結婚式 + 新婚旅行 + 新生活で 結婚資金として最大 1,000 万円までの一括贈与の特例 もあるので、援助を受けるなら制度を活用しましょう (税理士確認推奨)。
Q. 節約するならどこから手をつける?
効果が大きい順に (1) 招待人数を絞る (1 人減らすと約 1〜1.5 万円減)、(2) 会場を持ち込み可のレストランウェディングに (装花・衣装・カメラを持ち込みで 30〜50%減)、(3) 平日・オフシーズン挙式 (土日と比較で 10〜20%減)、(4) ペーパーアイテム手作り。会場を変えるレベルの判断は早い段階で。
Q. ブライダルローンは使うべき?
金利 5〜9% が相場で、通常のカードローン (15-18%) よりは低いですが、可能なら避けたい。月々の返済が新婚生活の家計を圧迫します。式の規模を縮小して自己負担を減らすほうが先決。どうしても必要な場合は 50 万円以内・返済期間 12 ヶ月以内 に抑えるのが目安。
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